スタッフブログ

どうも福井です。

本日で、アメリカ同時多発テロ（9.11）から１０年です。あの頃は私も学生ながら衝撃の映像で、アメリカ本土初の爆撃でしたし、世界中から様々な支援もあったでしょう・・・

しかし今、日本は東日本大震災（3.11）から半年です。メディアを通じ世界中から様々な支援のニュースを目にします。被災地では解決に至らない住環境問題ですが、その中で、新建ハウジングの震災ニュースに掲載されていた注目のデータがありましたのでご紹介します。

　近隣との付き合いについて、多くの人が必要と感じているものの、現実とはギャップがあることが、ワンダープロジェクトPR事務局が実施したアンケート調査によりわかりました。

　調査はインターネットで全国の男女600人を対象に「住宅購入に関するアンケート調査」として実施。東日本大震災の影響から、近所との付き合い方やコミュニティーに対する意識がどのように変化したか探りました。

　「震災以降、住民同士のつながりやコミュニティー　、組織の必要性を感じたか」という質問については「感じた（強く感じた、やや感じたの回答の合計）」が52.8%と半数以上を占めた。ただし同じ質問に対して20～40代では｢感じない（あまり感じない、感じないの回答の合計）｣とする回答が上まわり、反対に配偶者、子供がいる人は住民同士のコミュニティーを必要とする回答が上まわった。

　｢現在の近隣の人との付き合いはどの程度か｣という質問については｢挨拶程度｣が50.8％で最も多く、20代と30代では｢ほとんど顔も知らない｣がそれぞれ28.3%、27.5%と、約3人に1人は隣人の顔を知らない結果になった。

　私は現在、実家暮らしの電車通勤小僧ですが、ご近所さんとの交流は｢挨拶程度｣が実情です。昔はお隣さんからの貰い物等、渡したり頂いたりという関係もありましたが、現在は少なくなってしまいました。時代の変化で近隣トラブルからの事件など物騒なニュースもありますが、古き良きではないですが、ご近所さん付き合いを互いに助け合っていける環境を持っていく事は改めて大切だと感じました。私も、実家から出て新たな住環境に移った際には、ご近所付き合いや自治会の参加など積極的に取り組んでいこうと感じました。